AIの会計システムって何？必要？

AIの会計システムが注目を集めていますが、皆さんは有効活用できていますか？

この記事は、デジタル化を進めていくことで細々した作業をスムーズにしようとしている社長に向けての情報です。
近年、産業や文化などの面で「AI＝人工知能」が活用されるシーンも増えてきました。

人工知能つまりAIを導入する上では以下の3点について考える必要があります。

会計システムとAIの関係性

会計処理に何が必要なのか、会計システムに搭載されたAIにどのようなことができるのかを導き出すことが求められます。

ディープラーニングの可能性

AIにおけるディープラーニングは、人間の自然な考え方に近い構造を持ち、コンピュータが自動的にデータの特徴を捉え、段階を追って深く学習していく機械学習の一つです。データが蓄積されることでより正確性が増していくため、これをどう生かすのかがカギとなるでしょう。

最終的に人間の手を介入させること

AIにできることが増えて本来の業務に人間の手が不要となったとしても、さらにそれを開発・確認する人間の手はまだまだ必要です。

この記事の要点はこの３つ！

1. 会計システムとAI
2. AIのディープラーニングの精度
3. 人間の確認が大切

では、さっそく見ていきましょう。

会計システムとAI

今や多様な形で活躍しているAIは、会計ソフトにも導入が進みつつあります。実際にどのような形で導入されているか、紹介していきます。

自動仕訳機能

請求書の画像データやインターネットバンキングのデータなどから情報を読み取り自動的に勘定科目の仕分けを行います。

入力補助機能

過去の入力データ情報を記憶し、人間が入力する際に入力候補を自動的に提示します。また、人的な入力ミスの指摘も行います。

サジェスト機能

AIがデータや作業を記憶することで、次にやるべき作業について自動的に提示します。

これらの機能の運用によって、会計システムの汎用性や人力の削減率を大幅に引き上げて効率化することができ、さらにミスのない会計処理も可能にします。
そして今後については、会計処理を監査し不正を摘発する、また数値に基づいて適切な経営方針を提案する活用方法に広がることも予想されています。

一方で、上記のような効率化を実現させるには、膨大かつ広範囲の量のデータを記憶させることが必要です。さらに、自社に限らず競合他社のデータも用いる必要があるかもしれません。しかしながらそれは、情報漏洩などの課題も生じるため、監査や経営の方面に飛躍的に発展するかは今後の動向に注目です。

AIのディープラーニングの精度

各分野での活用方法や研究が広まり、さらに会計システムへの導入も進んでいるAIがここまで浸透した理由には、ディープラーニングのテクノロジーが進化したこともあげられます。ディープラーニングは、ただ単に人間が教えたことを記号として記憶するだけではなく、その記号に意味を持たせ、知識として応用することを可能にする機械学習のひとつです。

AIのディープラーニングの可能性

引用元：http://ja.catalyst.red/articles/ai-infographic-01/

ディープラーニングが浸透する以前は、記号としての情報をAIに記憶させる際、記号に付随する特徴を詳細にインプットさせる必要がありました。しかし、インプットさせた情報が必ずしも正確に作用するとは限らなかったため、その作業は難しいといわれていました。
しかしディープラーニングでは、人間が記号そのものとそれに付随する情報を逐一記憶させる必要がありません。人工知能自身が情報に関するデータを収集し、そこから自律的に最適な結果を導き出すことができるからです。

ディープラーニングを会計システムに導入すると

このディープラーニングを会計システムに導入することは、会計作業の自動化につながり、上記で触れたような監査業務や経営判断に多大な恩恵をもたらすことが予想できます。限られたデータをもとに人工知能が自ら最適解を導き出す精度は、年々上昇してくるでしょう。

人間の確認が大切

引用元：https://markezine.jp/article/detail/25539

この図のように、AIは人間と同じように文脈から必要な情報を補完して、コミュニケーションを取ることが可能です。進歩のスピードも速いため、AIが行える仕事も増えつつあります。

とはいえ、このまま人間の仕事がなくなってしまうのかというと、一概にそうとはいえません。人工知能がどれだけ優れたテクノロジーを搭載していたとしても、やはりプログラムであることには違いがなく、ときに不具合を起こす可能性も否定できないためです。

［人間に求められる仕事］

• AIの開発や保守する新たな仕事が生まれる
• 最終チェックは人間が行うべき

たとえ人工知能に優れた機能が搭載されて、これまで人間が行ってきた仕事をほぼ担ったとしても、人工知能自身はもちろん、それを会計システムに導入したり、構築したりするのは人間です。そのため、人工知能が台頭すればシステムを開発する職種、また保守や管理を行う職種が新たに生まれることになるでしょう。さらに、会計システムなどを運用させるための知識を備えた人材を選ぶ人事の仕組みも必要になると考えられます。

人工知能が会計システムに台頭したとき、人間は処理結果に対して正確さを過信し、ミスに気づかない可能性もあります。しかし、前述のように人工知能の作業にミスが生じる可能性はゼロではありません。さらに、人工知能が自ら導き出したデータミスの原因について、人間が特定するのも困難です。人工知能は、あくまで過去のデータから答えを提示するサポート機能であることは覚えておきましょう。

まとめ

これから、人的な仕事をAIが行っていく動きはどんどん進んでいくでしょう。その可能性は無限に広がっており、会計システムもその恩恵を受けることができます。しかし、AIのシステムは人間のサポート的存在であり、それを人間がうまく活用することが求められます。これらを考慮した上でAIによる会計システムの導入を検討してみてはいかがでしょうか。