利益率とは?計算方法と改善のポイント

利益率とは?計算方法と改善のポイント

利益率とは?計算方法と改善のポイント

経営をしていると、必ず直面するのが利益率という指標。皆さんは、正しく利益率を理解していますか?
この記事は利益の考え方、利益率の計算方法、利益率改善のポイントについて知りたいという社長に向けての情報です。

そもそも利益とは?

利益とは?

そもそも利益とはどのような意味を持つ言葉なのでしょうか?利益は「売上から支出を差し引いた金額」のことを指します。収入よりも支出が多い場合は損失になります。これが利益の一般的な定義ですが、経営では様々な種類の利益が存在します。特に使われる利益は以下の5つになります。

  • 売上総利益
    「売上から仕入れや原材料費といった商品の原価を引いた利益」のことを指します。粗利益、荒利益と呼ばれることもあります。詳しくは中見出し2で後述します。
  • 営業利益
    「企業が本業で得た利益」のことを指します。売上総利益から販売費及び一般管理費を引いて計算されます。ちなみに、本業の意味は、会社の定款に「目的」として記載されている事業のことを指します。ただし、定款に記載がなくても企業の売上の大部分を占めている事業であれば、本業とみなされるケースが多いです。また、営業利益から租税を引いたものを英語で「NOPAT」と呼びます。
  • 経常利益
    「営業利益に営業外利益を足し、営業外費用を引いて算出された利益」のことです。営業外利益とは、まさしく営業外で得た利益のことで受取利息や不動産賃貸料を指します。営業外費用は借入利息や床証券売却損といった支出を指します。
  • 税引前当期純利益
    「経常利益に特別利益を足し、特別損失を引いた利益」のことを指します。特別利益とは、固定資産売却益、投資有価証券売却益といった企業の本業以外で発生した利益のことで、特別損失は、固定資産売却損、投資有価証券除却損、災害損失を指します。
  • 当期純利益
    「税引前当期純利益から法人税を引いた利益」を指します。これが企業の「純粋な利益」であり、企業の収益性や経営状態を把握するのに大切な指標です。この純利益は、株式の配当金の原資や内部留保に使われます。

粗利とは?

粗利とは、「売上から仕入れ費や原材料費といった商品の原価を差し引いた利益」のことで、財務会計上では「売上総利益」と呼びます。また、売上に対する粗利の割合を「粗利率」と呼びます。事業計画や売上目標を立てる時は「粗利率」を確認することが重要です。というのも、売上高が増えていても、同じくらいコストも増えて粗利率が減少していることがあるからです。こうなると正確な収益計画を立てることができません。

利益率とは?

前段では、利益や粗利について解説しましたが、ではよく聞く利益率とはどういう意味なのでしょうか?利益率とはざっくりいえば「売上高に対しての利益の比率」です。特に重要な指標は、売上高経常利益率です。英語で「ROS」とも呼ばれ、企業の売上高に対する経常利益の割合を表したもので、株式の投資基準として使われます。その他にも、総資本経常利益率、売上高総利益率(粗利率)、自己資本利益率、売上高営業利益率などがあります。

利益率の計算方法

ここでは、各種利益率の出し方・求め方を紹介します。計算する際には以下の算出方法を参考にしてみてください。

  • 売上高総利益率(粗利率)・・・売上総利益÷売上高×100
  • 売上高営業利益率・・・営業利益÷売上高×100
  • 売上高経常利益率(ROS)・・・経常利益÷売上高×100
  • 売上高純利益率・・・当期純利益÷売上高×100
  • 総資本利益率(ROA)・・・経常利益÷総資産×100
  • 自己資本利益率(ROE)・・・当期純利益÷自己資本×100

参考サイト:
http://www.notitle-weblog.com/entry/2015/11/09/110056#ROA%E7%B7%8F%E8%B3%87%E6%9C%AC%E7%B5%8C%E5%B8%B8%E5%88%A9%E7%9B%8A%E7%8E%87)

利益率算出に便利なフォーマット

利益率を人力で計算するのは手間がかかる上に、計算ミスを起こす恐れもあります。データ上の計算式に少しでも誤りがあれば、経営戦略や事業売上計画に悪影響を及ぼします。ここでは、利益率算出に便利なエクセルのフォーマット・ひな型やアプリをご紹介します。

エクセルフォーマット・ひな型

  • ビズオーシャン
    https://www.bizocean.jp/doc/search/all/-/?keyword=%E5%88%A9%E7%9B%8A%E7%8E%87&price_segment=both
    事業部別限界利益比較表、利益額・利益率算出シート、商品別売上高・粗利率分析表など利益率に関するエクセルの書式テンプレートを多く取り扱っています。業種別に利益分析テンプレートが用意されているのが特徴。どれも無料でダウンロードできます。要会員登録。
  • [文書]テンプレートの無料ダウンロード
    https://template.k-solution.info/2006/01/01_excel_1_52.html
    粗利、粗利率、平均粗利率を自動的に計算してくれるエクセルテンプレートです。非常にシンプルですが、 カスタマイズしやすく汎用性の高いシートです。無料でダウンロードできます。会員登録不要。

Webアプリ・スマホアプリ

  • ネットの便利屋さん(Webアプリ)
    https://d-web-design.com/benri/baika.php
    売価計算、原価計算、利益率計算ができる非常にシンプルな無料のWebアプリ。項目が少なく、計算の条件が限られます。ざっくりした試算を出す時に活用できそうです。
  • 売上総利益率の計算(Androidアプリ)
    https://play.google.com/store/apps/details?id=com.marco.giunti&hl=ja
    原価、売上総利益、付加価値税などを計算できます。ROAやROEといった複雑な計算はできません。

平均ってどのくらい?業界別平均利益率

業界の平均利益率を知っておくと、目指すべき利益率の目安が見えてきます。今回は、日本経済新聞の企業別ROAランキング、ピタジョブの業界別ROAランキングのデータを掲載します。ご自身の会社の利益率と照らし合わせながら参考にしてみてください。まずは、企業別ランキングから。

【企業別ランキングTOP10】参考サイト:日本経済新聞ROAランキング(2018/1/22)

https://www.nikkei.com/markets/ranking/page/?bd=roa

  1. 株式会社スタートトゥデイ 58.34%
  2. ガンホー・オンライン・エンターテイメント株式会社 56.5%
  3. 株式会社カカクコム 52.23%
  4. 株式会社ミクシィ 51.73%
  5. 株式会社イグニス 46.52%
  6. 株式会社ジェイ エイ シー リクルートメント 43.85%
  7. 株式会社エニグモ 42%
  8. 株式会社日本M&Aセンター 40.22%
  9. 株式会社シンプレクス・ファイナンシャル・ホールディングス 39.39%
  10. 株式会社フライトホールディングス 38.67%

1位は、ZOZOTOWNを運営する株式会社スタートトゥディです。TOP10社のうち、7社が情報・通信業界です。残りの「株式会社ジェイ エイ シー リクルートメント」「株式会社日本M&Aセンター」が人材、「株式会社シンプレクス・ファイナンシャル・ホールディングス」が金融と、TOP10社が全て無形サービスの業界でした。業界における偏りはあるものの、大手企業、中小企業といった規模感における偏りはなく、株式会社イグニス、株式会社エニグモといった有力ベンチャー企業も名を連ねています。

【業界別ランキングTOP5】※全体平均

https://lets.pitajob.jp/ranking/rk2

  1. 情報・通信 7.0%
  2. 建設・不動産 6.0%
  3. サービス 6.0%
  4. 印刷・出版 5.0%
  5. 化学 5.0%

原材料費や仕入れといった商品原価がほとんどかからない「情報・通信業界」が1位になっています。このデータを見ると、どの業界もROAが一桁で低いように感じますが、ROAの平均目安は4~7%と言われており、8%あれば優良、10%を超えればかなり優良という評価がされます。目安としては、ROAが5%を下回らないように維持し、8%に到達するように改善していくのが良いでしょう。

利益率改善に向けて見直すべきポイント

最後に利益率を改善するために見直すべきポイントを解説します。ごく当たり前の話ではありますが、どれも重要なので、ぜひ参考にしてみてください。

  1. コストを徹底的にカットする
    コストを徹底的にカットしましょう。社内であれば、会議でしか使わない資料の印刷代、提案先に渡すクリアファイル、オフィスの賃料や電気代、商品であれば包装やパッケージの簡略化など、コストカットできるところはたくさんあります。今まで無意識に使っていたコストを一度洗い出して整理をし、改めて本当に必要なのか考えましょう。
  2. 業務効率を見直す
    利益率の高い商品は、仕入れや原材料費が高いだけが原因ではありません。人件費や保管費用も要因の一つとして考えられます。商品を作る・提供する過程に無駄はないか、もっと簡略化できないかなど、商品設計やコンセプトを抜本的に変えなくても、細かい部分を一つずつ見直していくことで、利益率の高い商品にすることができます。
  3. 顧客満足度を高める
    商品やサービスで最も大変なのが「知ってもらうこと」です。知ってもらうためには、多額の営業費、広告宣伝費がかかります。利益率を高くするなら、この費用をいかに減らせるかがポイントです。そのためには、リピーター戦略という考え方が重要になります。アフターフォローの強化、ニーズの把握、企業ビジョンの浸透といった施策を積み重ねて、顧客の信頼と満足度を高め企業価値を上げていくことで、中長期的に利益率を改善できます。

まとめ

事業計画を立てる時は、つい売上高ベースで考えてしまいがちですが、重要なのは「利益率」という指標です。利益が少なければ事業は不安定になり、大きくグロースしません。ぜひ、自社でも参考にしてみてください。

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